弁護士が履歴書・職務経歴書を書くときのポイントは？

弁護士採用において最初の選考材料となるのが、「履歴書」と「職務経歴書」です。

採用担当者に良い印象を残して面接まで進むには、どのような記載方法や表現が適切なのでしょうか。この記事では、弁護士が履歴書・職務経歴書を作成する際のポイントを解説します。

弁護士の履歴書・職務経歴書はどう書く？

弁護士も一般的な職種と同様、求人に応募する際は履歴書・職務経歴書を記載します。書類のフォーマットに関しても形式は自由で、職種共通の応募書類を使用できます。

ただし記載方法に関しては、弁護士特有の表記ルールや注意点がいくつか存在するため、各種ポイントを抑えつつ、丁寧かつ正確な書類を作成する必要があります。

弁護士の履歴書の書き方

履歴書は本人確認を行う書類で、内定後に保管することを目的に使用されます。

職務経歴書と比べて選考に大きく左右するポイントは少ないものの、丁寧に作成しなければ不誠実な印象を与えてしまうので、正確な情報を記載しましょう。

固定フォーマットなので自己アピールを盛り込むことは難しいですが、各項目で採用担当者に好印象を与えられるポイントがいくつか存在します。

証明写真

証明写真は、履歴書において最も目を引く場所であり、採用担当者の第一印象を左右する重要な要素の一つです。いくつかのポイントを守るだけで簡単に好感度を上げられるので、ぜひ綺麗な証明写真の撮影に挑戦しましょう。

まず、服装はスーツを着用するのが一般的で、清潔感のある髪型をセットして撮影に臨みます。女性で髪が長い方は、後ろで一本結びにするとすっきりとした印象を作れます。

撮影時には顎を少し引き、やや口角が上がる程度の表情を作れば明るい印象になります。

スマホアプリや駅前の証明写真機でも撮影はできますが、可能であればプロの写真屋に撮影してもらうほうが安心です。多少値段がかかりますが、微妙な光の加減や顔の角度を調整し、綺麗に整った顔立ちの証明写真を撮影してくれます。

学歴・職歴の項目

学歴・職歴の項目では、必ず「学歴」と「職歴」の2つの項目を分けて記載します。

学校や職場の名称は、正式名称を調べて正確に記載します。高校入学から記載のするのが一般的です。年の欄は西暦・和暦どちらでも良いですが、必ずどちらかに統一します。

全ての学歴・職歴を書き終えたら、下段に右詰めで「以上」と記載します。

職務経歴書に詳しく書くという理由で、学歴・職歴の一部を省くことは絶対にやめましょう。履歴書の記載に間違いあると経歴詐称と見なされる場合もあるので、くれぐれも情報間違いには注意してください。

資格記入欄

資格記入欄には、所持している資格を記載します。

弁護士資格を記入するときは、司法試験合格年度も必ず記載しましょう。

TOEICをはじめとした検定試験の点数も忘れずに記載してください。

本人希望記入欄

「貴事務所規定に従います」と記載します。

履歴書の記載ルールとして、応募先が法律事務所なら「貴所」または「貴事務所」、応募先が企業（インハウスロイヤー）であれば、「貴社」と書きます。

給与・待遇・勤務形態などの希望条件は、特別な理由がない限りは記載する必要はありません。気になる項目がある場合は、面接選考に進んだタイミングで様子を見ながら質問してみましょう。

志望動機

志望動機は、履歴書において最も重要な項目です。採用担当者が必ず目を通すポイントでもあるので、募集内容に合った人材だと思われるような志望動機を簡潔に記載しましょう。

職務経歴書を詳しく読んでもらうための足掛かりとして、最も推したいアピールポイントを記載しておくのも有効です。

下記の条件を満たす志望動機は、採用担当者に好印象を与えやすい特徴があります。

• 論理的に筋の通った応募理由が記載されている
• 一緒に働きたいという熱意が感じられる
• なぜこの事務所（会社）に応募したかが記載されている

弁護士の職務経歴書の書き方

職務経歴書は書類選考の参考として、職歴・業務経験・スキルなどを総合的に評価する書類です。

フォーマットは自由な形式から選ぶことができ、記載形式・順番・文字量も変更可能。自身がアピールしたい項目に応じて自由に文言を作成できます。

枚数指定はありませんが、2〜3枚程度のボリュームに抑えておくのが良いでしょう。

以下、職務経歴書を書くときに意識したいポイントを各項目ごとに解説します。

職務要約

職務要約は、職務経歴書の冒頭部分に記載する職歴の要約です。

採用担当者が一目で内容を理解できるように、簡潔かつ分かりやすい内容で記載します。

メインパートとなる職務詳細を読み進めてもらうために、3〜5行程度の内容にとどめましょう。

職歴に関連してアピールできそうな実績・スキルを記載しておくと、採用担当者の目に留まる可能性があります。

職務詳細

職務詳細は、これまでの職歴を詳細に記載する項目です。

単に経験したことを書き連ねるのではなく、職務経験をフックにして魅力的な自己アピールを記載していきます。

主張や論点がずれないように、事前に自己アピールできるポイントを整理して、優先順位ごとに記載していく方法が最も確実です。

職務詳細を書くときは、具体的な数字を盛り込むことを意識しましょう。実務に関する具体的な数値記載があれば、「月にどれくらいの案件を捌けるか」などの評価指標になります。

前職の成功体験をピックアップして話を発展したり、経験・スキル・得意領域と項目ごとに見出しを付けて実績をアピールするのも良いでしょう。

資格・スキル

資格・スキルの項目では、所有している資格を優先順位に沿って記載します。

英語スキルが歓迎条件に含まれる応募先では、TOEICの点数を忘れずに記載しましょう。

また、これまでに執筆した本・記事などを実績として記載するのも有効です。執筆物には本人の考え方や性格、仕事へのスタンスなどが色濃く反映されるため、重要な評価対象となります。

自己PR

自己PRを記載するときは、職務詳細に書いた内容と重複しないように気を付けましょう。

職務詳細に書いた自己アピールとは切り口を変えて、仕事へのスタンス・興味関心・将来の展望などを記載すれば、別視点からのアプローチが可能になります。

英語スキルが重要視される場合は、資格の項目に書ききれなかった留学経験・海外就労経験などを記載するのも選択肢の一つです。

履歴書・職務経歴書を書くときの注意点

履歴書・職務経歴書を書くときには、いくつか注意点したいポイントがあります。

自身の強みを的確にアピールできるように、文言作成のコツをおさらいしましょう。

内容を要約して簡潔に記載する

採用担当者に対して的確に魅力を伝えるには、簡潔で分かりやすい文章を書くことが大切です。

自己アピールはたくさんの情報を盛り込めば良いわけではなく、いかに要点を短くまとめて端的に要約するかがポイントになります。

履歴書の場合は、記入漏れのない正確な文章で、丁寧に書きましょう。

文章が多くなりやすい職務経歴書に関しては、事前に情報の棚卸しを行い、自分の魅力やアピールポイントを全て書き出してから優先順位を付けて記入します。

情報が多すぎて何を書けばよいか分からない場合は、「採用担当者に一番伝えたいこと」を一つ決め、その主張に肉付けをする形で文章を作ります。

何度も推敲を繰り返し、より適切に伝えるために情報を削る作業も行いましょう。

応募先に合わせたアピール要素を入れる

履歴書・職務経歴書の各項目を記入するときは、応募先が求める人物像に沿ったアピール文言を考える必要があります。

特に業務内容・職場の雰囲気・求める人物像などの項目は、自己アピールを作成するうえで重要な情報となります。

転職エージェントの掲載情報や応募先のホームページ、SNSの情報にも目を通し、できる限り事前に情報を入手しておきましょう。

協調性が重視される風土であれば、人付き合いの良さやコミュニケーション能力に関するアピールを増やしたり、成果主義の風土であれば、仕事に対する向き合い方やキャリアアップの熱意が伝わるエピソードを増やすなど、情報の方向性を変えることで好印象を残せます。

採用ニーズに合った理想の人物像をイメージし、採用担当者が思わず「会ってみたい」と感じてしまうような自己アピールを考えてみてください。

前向きかつポジティブな内容を心がける

弁護士業界に限った話ではないですが、ネガティブな内容はあまり好まれません。

アピール文言を作成するときは、前向きかつポジティブな内容が多くなるように調整しましょう。

情報の整理が甘いと自分でも気付かないうちにネガティブな要素が紛れることがあり、せっかく作ったアピールポイントが目立たなくなってしまいます。

挫折経験や退職理由を書くのは結構ですが、「挫折経験からこのようなことを学んだ」「失敗から貴重な経験を積んで成長できた」など、最終的な着地点をポジティブな情報にし、具体的な成果について記述することを心がけてみてください。

まとめ

弁護士が履歴書・職務経歴書を書く際の、基本項目の記入方法や執筆のコツについて紹介しました。

履歴書・職務経歴書は面接の足掛かりとなる重要な書類なので、正確かつ丁寧に作成しましょう。

職務経歴書の書き方は自由度が高いので、この記事で紹介したポイントを参考に、自身の強みをよりアピールできる文言を作成してみてください。